「生活防衛資金って必要なのかな?」
「皆はどれくらいの割合で投資しているんだろう」
「全力投資の際の注意点は?」
こんな疑問に現金を全く残さない全力投資家の私が若い投資家に向けて答えます。
そもそも20代の投資家に生活防衛資金なんて残す必要があるのか疑問です😌
— エスカマン ザコリーマン投資家🇵🇭株クラ筋トレ部部長 (@escamanblog) August 20, 2020
多くの20代がそもそも貯金0円の世の中です🐣
本当に生死に関わるときなら株式売却するか誰かに頼ればいいし、それ以外なら若さでなんとかなると思っています
今回の記事ではこのツイート内容について深堀します。
※生活防衛資金は生活費とは違い「なにかあったときのために残しておくお金」という意味で今回の記事は書きました。
若者に生活防衛資金は必要ありません
あなたがまだ20~30代と若くて未婚であれば、投資をする上でわざわざ生活防衛資金を残す必要はありません。
理由は、そもそもしっかりと貯金をしている20代はほとんどいないからです。
若者の貯蓄の実情
金融広報中央委員会のデータによると20代単身世帯の貯蓄額(金融資産)の平均値は128万円です。
平均が128万円と知ってこう思った人もいるかもしれません。
「それなら20代も結構貯めているじゃん」
「意外と多くてちょっと不安になった」
でもその感覚は少し間違っています。
この調査では平均は128万円でしたが、中央値は5万円となっていました。中央値は回答者全員の金額を順番に並べてちょうど中央にくる真ん中の値です。
要するに単身世帯の20代のほとんどがそもそも貯蓄がないことになります。
家計の金融行動に関する世論調査(単身世帯調査)(平成30年)
株クラの場合
Twitterでよく見かける若い投資家たち、株クラの人たちはすでに十数万~数百万円の資産を保有し運用しています。それでいて「生活防衛資金は残しておかないと」「なにかあったときのために」と過剰に心配しすぎているように思います。
世の中のほとんどの若者が全然資産を持っていない状況の中、ある程度資産を持っている株クラの人たちが生活防衛資金を残す必要があると思いますか?
私は必要ないし、せっかくの投資機会を逃してしまうと思っています。
そのため、20~30代で未婚ならばわざわざ生活防衛資金を残す必要はないのです。
ちなみに私はこんな感じです。
この他は全額投資です😌
— エスカマン ザコリーマン投資家🇵🇭株クラ筋トレ部部長 (@escamanblog) August 15, 2020
お金が必要になったときの対応方法
そうは言っても本当にお金が必要になるときは来るかもしれません。
お金がかからない方法を考える
そんな非常事態にまずやってほしいことが、お金がかからない方法を考えるです。世の中にはお金がかかると思い込んでいても、実は無料でできたり、安くできる方法がたくさん存在します。具体例など詳しくは私が前に書いた記事に書きました。
お金がかからない方法で解決できればそれが一番良い選択肢です。
お金がかからない方法について解説
✓低収入でも幸せに生きる方法
資産を売却する
お金がどうしても必要で無料でできる方法も全くなかった場合は株式や債券などの資産を売却しましょう。
本当に必要かどうかの指標になる
全力投資することでむしろお金が本当に必要かどうかの指標になります。
どういうことかと言うと、
もしも、お金が必要な段階で自分の保有資産が含み損だったとしても、本当にお金が必要なら売却するはずです。その時に売却したくないという気持ちがあるくらいなら、それは本当にお金が必要な時ではありません。本当にお金が必要なら含み損の資産を売却してでもお金に換えるはずです。
このケースは生活防衛資金として残しておいた場合は、本当はそこまで必要じゃなかったのに使ってしまっていたかもしれません。
全力投資する際の注意点
ただ、生活防衛資金を残さず全力投資する際には注意点があります。
分散投資を心がける
ここまでは全力投資をしても良いという内容でしたが分散投資は必須です。全力投資で1つの銘柄に投じていた場合はその銘柄が飛んでしまった場合は一文無しになってしまいます。
また、全世界株投資信託などは分散投資ができて便利です。しかし、急にお金が必要になったときには売却の選択肢を狭めてしまうので、できれば銘柄を分けておくと良いと思います。
✓全世界一本で本当に大丈夫?【出口戦略から考える全世界インデックスの盲点】
買付余力は残しておいた方が戦略が増える
投資のためのお金「買付余力資金」は残しておいた方が株価の下落時に買い増すことができるので戦略としてはありです。これは投資のための資金であって生活防衛資金とは違います。
長期投資の場合はそこまで大きな機会損失でもないとは思いますが、これは私も見習わなければいけません。毎回お金があったら全額をすぐに投資してしまうので大きな下落時に買うタイミングを逃してしまいます。
スムーズに売却できる資産を持つ
お金が必要になったときには資産を売れと書きましたが、それはスムーズに売却できる資産でないといけません。
例えば、お金が必要なのに不動産しかない場合は売却しようにも買い手を探さなければなりません。また、iDeCoは売却できるのが60歳以降なのでiDeCoもスムーズに売却できる資産には当てはまりません。
全力投資する際には全く何も考えずに全額投資するのではなく、本当に何かあったときでも対応はできるようにしましょう。
まとめ
- 若者に生活防衛資金は必要なし
- 本当にお金が必要なときは資産を売却する
- 全力投資も何も考えずにやるわけではない